理学療法士と作業療法士の仕事内容の違いは、他で多く解説されて います。そのため、仕事内容の違いは解説しません。
”今回は、作業療法士として起業した私だからこそ、紹介できる話をします。”
それは、理学療法士と作業療法士のマーケティングと言った点での違いを解説します。
将来なりたい理学療法士と作業療法士の、お金事情による違いがわ かります。
結論から述べます。
高所得を目指したいなら、圧倒的に理学療法士を選択するこ
なぜ、高所得は理学療法士の方が良い点について解説します。
2点のポイントで解説します。
ポイント1:認知度や知名度が違う
ポイント2:顧客範囲、属性が違う
ポイント1:認知度や知名度が違う
結論:理学療法士が圧倒的に、知名度があり、認識されてい
なぜ給料や所得に影響するかについて回答します。
まず、高所得を得る療法士は必ずと言っていいほど、病院勤務だけでななく、教授、准教授、経営者、トレーナー、商品開発、本出版、講演会などこなします。
病院で学んだ知識を使って、早く年収を増やしたいと、必ず経営の道を一度は考えるまたは、行動します。
私もその一人でした。しかし、作業療法というのは基本的に一般の方には、認知されにく業種でたくさんの参入障壁があります。
具体例でお伝えします。
あなたは、価格や機能性が同等の
商品A(知名度や認知度の高いブ ランド)
商品B(知名度や認知度の低い人ブランド)
どちらを買いますか?
強烈な不利益を伴わなければ、ほとんどの人が商品Aを
知ってもらえているか、知ってもらえていないかというのはサービスにおいて大きな障壁です。障壁こそ売上=利益に大きな差を作っていきます。
これは、マーケティングにおける基本でそもそも認知されない、さ
なので、大企業は新商品が出ると必ず認知してもらうためにCMや近年ではYou Tuberなどに案件を依頼し、知ってもらうことを徹底的にします。
お客側は疑わしい、わからない商品は基本的購入しません。
これらを理学療法士に置き換えると、
①理学療法士
②作業療法士
③言語聴覚士
の順番で認知度がランキングで示されています。
なので、理学療法士のほうが認知されていて、ブランディングのし易さが違います。
理学療法士や作業療法士の人は、知っていますが理学療法士や作業療法士は、名称が違うのみでリハビリテーションの施工に法的な違いは特にありません。
しかし、病院に入院してリハビリテーションを受けたことのない人からみると、作業療法士の認知度が低ければ、顧客からは差別化は必ずされます。
認知度に大きな差があるので、もし経営をして高所得を目指したい人は、理学療法士をお勧めします。
ただ、作業療法士でも経営することは可能です。私も経営をしていますので。
初めの段階で認知の差によって障壁にぶつかり、夢であった高所得を得られなくならないように対策をしましょう。
顧客範囲、属性
理学療法と作業療法では、顧客の属性が独立した後には変化します。
病院や施設では、理学療法士であろうと作業療法士であろうと、そこまで大きな属性変化や制限などはなく、病院に来て医師がリハを必要と可否を判定します。療法士は必要とされれば、施工するだけです。
しかし、それはあくまで病院や施設の話です。
理学療法の顧客
スポーツトレーナーやフィットネストレーナーとして活躍できる現場が多くあります。また、このトレーナー業として活躍する場合は、対象者が健常者になる場合が多いです。最近では、腰痛などを専門に整体業で活躍する人も多くおられます。
作業療法の顧客
疾患による後遺症によって日常生活に支障をきたす場合に、ようやく活躍できる現場ができます。健常者というよりは疾患による後遺症を持った人が対象になります。よほど技量がない限りは腰痛を対象としたり、トレーナーとして理学療法士のように活躍するのは難しいです。
理学療法士は健常者と障害による後遺症のある人2者が対象になります。しかし、作業療法士は障害による後遺症のある人が対象になります。
理学療法士の方が、顧客数も圧倒的に理学療法士の方が多くなります。
そのため、高所得を得たい場合は理学療法士になることをお勧めします。
作業療法士が高所得を目指すなら
もちろん、作業療法士が高所得になれないわけではないです。
教授や准教授になれば、そこまで差はできないでしょう。
また、経営者や商品開発などもそれらの知識を蓄えておけば必ず高所得を目指すことができます。
私も道半ばですが、圧倒的に病院で勤務するより経営後の方が年収は増加していますので。
さらに、理学療法士に負けないくらいの技量や、患者様やご家族様を説得できる知恵を就職した現場で蓄えておくのも必要です。
まとめ
高所得を目指すのに作業療法士と理学療法士どちらを目指した方が良いか、違いはなんなのか経済的な面で解説をしました。
理学療法士の方が、圧倒的に認知されておりさらに多くの顧客に対してサービスができる可能性があります。
そのため、独立などを今後考えているのであれば理学療法士の方が圧倒的にお勧めします。
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